認知広告を配信しているが「本当に効いているのかわからない」と感じたことはありませんか。そこで注目されているのがブランドリフト調査です。本記事では、ブランドリフト調査の仕組みから実施方法、結果の活用ポイントまでを解説します。
ブランドリフト調査とは何か
ブランドリフト調査の仕組みと測定指標
ブランドリフト調査とは、広告に接触したユーザーと接触していないユーザーの間で、ブランドに関する認識や態度がどのくらい変化したかを定量的に測定する調査手法です。
コントロール群（広告未接触）とエクスポージャー群（広告接触）の2グループにアンケートを配信し、各設問への回答率の差分をリフト値として算出します。
| 指標 | 内容 |
|---|---|
| 広告想起率（Ad Recall） | 広告を見た記憶があるか |
| ブランド認知率（Brand Awareness） | ブランドを知っているか |
| ブランド好意度（Brand Favorability） | ブランドに対して好意的に感じるか |
| 購入意向（Purchase Intent） | 商品・サービスを購入・利用したいか |
| 検索意向（Search Intent） | ブランド名や関連ワードを検索したいか |
ブランドリフト調査が注目される背景
認知広告への投資は近年増加傾向にあります。一方で「効果が見えない」という課題は多くの企業が共通して抱えています。
従来のラストクリック型アトリビューションでは、認知段階の広告の貢献は評価しにくく、「CVに直接つながらない広告は無駄」と判断されがちです。しかし認知施策はユーザーの購買プロセスの上流で機能するため、短期のCVだけでは効果を正しく評価できません。
ブランドリフト調査はこの課題に対応する手段として注目されており、YouTubeやTVerなどのプラットフォームが標準機能として提供しはじめたことで、導入のハードルも下がっています。
ブランドリフト調査のメリットと限界
ブランドリフト調査で得られる3つのメリット
1. 認知・好意度の変化を数値化できる
「ブランドを認知しているユーザーが+5ポイント増えた」「好意度が+3.2%上昇した」といった形でブランドへの影響を定量的に把握できます。経営層へのレポーティングや次回施策の改善根拠として活用できます。
2. クリエイティブ・ターゲティングの最適化に使える
複数のクリエイティブやターゲティング条件でブランドリフト値を比較することで、どのパターンが最も効果的かを検証できます。
3. 上流KPIの進捗管理ができる
購買意向や検索意向の変化は、指名検索数の増加やCVへの中長期的な貢献を示す先行指標です。
ブランドリフト調査の限界と補完方法
- アンケート回答のバイアス: 調査に回答する人は、もともと関心が高い層に偏りやすい傾向があります
- 短期測定に偏りやすい: ブランドへの態度変容は中長期で起こるため、1回の調査では全体像がつかみにくいです
- ビジネスKPIへの紐づけが難しい: ブランドリフト値が上がっても、それがMQLや売上にどう影響するかは別途分析が必要です
これらの限界を補うには、指名検索数・自然流入・MQLなど事業KPIとの組み合わせ分析が有効です。bfj Scopeでは、ブランドリフト調査の結果をビジネスKPIと統合し、認知施策の投資対効果（ROI）を算出する支援を行っています。
ブランドリフト調査の主な実施方法
プラットフォーム付随のリフト調査（YouTube Brand Lift等）
- YouTube Brand Lift: Google広告経由で実施。広告想起・ブランド認知・購入意向を計測
- Meta Brand Lift: Facebook/Instagramの広告効果をリフト形式で測定
- TVer/ABEMA: 動画広告のブランド指標を計測する機能を提供（個別問い合わせ要）
外部リサーチ会社を活用したパネル調査
インテージ・マクロミルなどのリサーチ会社が提供するパネル調査を活用することで、プラットフォームに依存しない独立したリフト測定が可能です。複数媒体をまとめて評価できる点がメリットです。
bfj ScopeによるDID法を活用した統計的アプローチ
bfj Scopeでは、差分の差分法（DID法）を活用したエリア別比較分析を実施しています。広告が配信されたエリアとされていないエリアを比較し、指名検索数・Organicセッション・MQLなど事業KPIへの純増効果を算出します。従来のアンケートベースの調査よりも、ビジネスKPIへの影響を精緻に定量化できる点が特徴です。
ブランドリフト調査の活用事例と結果の読み方
事例：認知広告のブランドリフトをKPIに連動させた改善例
bfj Scopeが支援したオービックビジネスコンサルタント様の事例では、認知広告（YouTube広告中心）の配信前後でブランドKW検索数が160%増加し、自然検索訪問者も155%増加しました。
この成果は、ブランドリフト調査と合わせてDID法による純増効果の算出を行ったことで、経営層への投資説明として活用できるデータとなりました。
結果データから導く次の打ち手
- 広告想起率が高いのに購入意向が伸びない → クリエイティブのメッセージや訴求ポイントを見直す
- 特定のターゲットセグメントでのリフトが高い → 予算配分をそのセグメントに寄せる
- リフト値は高いが指名検索が増えない → 配信量が不足している可能性がある
まとめ：ブランドリフト調査をマーケ戦略に活かすポイント
ブランドリフト調査は、認知広告の効果を定量的に把握するための有力な手段です。ただし、単体で使うよりも、指名検索数やMQLなどの事業KPIと組み合わせた統合分析によって、経営層が納得できる投資判断の根拠になります。
認知広告の効果測定に課題をお持ちの方は、ぜひbfj Scopeにご相談ください。特許技術を活用した精度の高い効果測定で、認知施策の投資対効果を最大化するサポートをいたします。
